昨日の8月7日は大規模な花火大会が全国各地で実施されたようです。東京では「江戸川区花火大会」、大阪は「なにわ淀川花火大会」、愛知では「岡崎観光夏まつり」が開催されました。
■花火の歴史
花火についてWikipediaをあらためて見てみると、発祥の地は中国で、一説には、作られ始めたのは6世紀に中国で火薬が使われるようになったのとほぼ同時期だそうです。日本での歴史を見てみると、花火が製造されるようになったのは16世紀の鉄砲伝来以降で、当初は主に戦のためのものでした。
今のように娯楽としての花火は江戸時代になってからで、江戸の庶民にとっては人気があったとされています。ちなみに、「たまやー」とは花火師の玉屋のことで、鍵屋とともに、江戸の時代では二大花火師の地位を築いたと言われています。
■花火大会の集客力
日本人には古くから愛され、夏の風物詩の代名詞とも言える花火大会ですが、ちなみに去年の「江戸川区花火大会」の来場者は139万人だそうです。考えてみれば、わずか1、2時間程度の花火を見るためにこれだけ多くの人が、同じ場所に集まり同じ花火をリアルタイムで楽しむというのは、あらためて花火大会の集客力のすごさを感じます。
同じ場所に・同じものを・リアルタイムに楽しむ、を他に考えてみるとぱっと思いつくのは、プロ野球やサッカーなどのスポーツ観戦、あとはアーティストなどのコンサートがあります。ただ、観客動員数を見ると、スポーツ観戦は日本では最大でも5万人規模であり、ライブとかコンサートでも5-10万人くらいだと思います。花火大会は、入場料などが基本タダ、河川敷や土手など観客スペースが大きい、などの人が集まりやすい条件があるとはいえ、一度にこれだけの人数の人が足を運ぶというのは、コンテンツとしては稀有な存在だと思います。
■花火大会とお金
一方で、花火大会に行くと気になることとして、今後の存続に不安を感じる点です。というのも、前述のように花火大会を見に行っても基本的には入場料などの費用は不要だからです。あれだけ多くの人が来ているにもかかわらず、花火大会へ直接お金がまわっていないのです。
花火大会を開催するためには、花火を製造・打ち上げる花火師の存在は不可欠であり、それ以外にもスタッフや警察による当日の交通規制や警備、あるいは観客場所の整備や仮設トイレの設置も必要です。これらの経費はどこから出ているかというと、協賛金や自治体からの予算であり、おそらく昨今の景気状況を考えれば、予算の確保も難しくなってきているのではないでしょうか。（個人による募金も実施しているようですが、量だけを考えればそれほど期待できないように思います）
■協賛企業としての魅力は
個人の利用料金は基本的に無料で、企業などの協賛金で支えられている代表的なコンテンツには民放テレビがあります。そういえばテレビの影響力・リーチ力の大きさは、ホリエモンこと堀江貴文氏が田原総一朗氏からのインタビューで、「全国民である1億人にリーチできるメディア」と表現しています。これが欲しいために、05年当時に社長を務めていたライブドアでフジテレビを買収したかったと語っています。（このインタビューはおもしろかったです。記事URLは最後に貼ってあります）
では花火大会はどうでしょうか。もちろんテレビと単純には比べられませんが、テレビ番組では協賛企業によるCMがばんばん流れているのに対して、花火大会では協賛企業の存在を意識する場面がほとんどないように感じます。企業が協賛金を出すということは、花火大会を応援したいという気持ちもあるとは思いますが、一方で、企業である以上は投資対効果も求めなければならないはずです。ROI（Return On Investment 投資収益率）においてどこまで効果があるのかを知りたいところです。
■花火文化の存続を
花火は日本では伝統的な文化であり、先述のように夏の風物詩として人々にひと時のやすらぎを与えてくれる存在だと思います。一瞬の輝きに対して歓声が起こり、花火の音の後の静寂に拍手が鳴り響きます。英語では花火をFireworksと言い、火の「work」と表現しますが、日本語では同じものを「花」と表現する文化です。この花が枯れないよう、毎年夏にはこれからも咲き続けてくれることを願うばかりです。
※参考情報
「江戸川区花火大会」 江戸川区ホームページ
http://www.city.edogawa.tokyo.jp/chiikinojoho/event/hanabi8/
花火 （Wikipedia）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%8A%B1%E7%81%AB
東京/花火大会2010 （じゃらんnet）
http://www.jalan.net/jalan/doc/theme/hanabi/13.html
堀江貴文インタビュー vol.2「フジテレビ買収失敗の原因は、実は社内の謀反だったんです」｜現代ビジネス
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/966
■花火の歴史
花火についてWikipediaをあらためて見てみると、発祥の地は中国で、一説には、作られ始めたのは6世紀に中国で火薬が使われるようになったのとほぼ同時期だそうです。日本での歴史を見てみると、花火が製造されるようになったのは16世紀の鉄砲伝来以降で、当初は主に戦のためのものでした。
今のように娯楽としての花火は江戸時代になってからで、江戸の庶民にとっては人気があったとされています。ちなみに、「たまやー」とは花火師の玉屋のことで、鍵屋とともに、江戸の時代では二大花火師の地位を築いたと言われています。
■花火大会の集客力
日本人には古くから愛され、夏の風物詩の代名詞とも言える花火大会ですが、ちなみに去年の「江戸川区花火大会」の来場者は139万人だそうです。考えてみれば、わずか1、2時間程度の花火を見るためにこれだけ多くの人が、同じ場所に集まり同じ花火をリアルタイムで楽しむというのは、あらためて花火大会の集客力のすごさを感じます。
同じ場所に・同じものを・リアルタイムに楽しむ、を他に考えてみるとぱっと思いつくのは、プロ野球やサッカーなどのスポーツ観戦、あとはアーティストなどのコンサートがあります。ただ、観客動員数を見ると、スポーツ観戦は日本では最大でも5万人規模であり、ライブとかコンサートでも5-10万人くらいだと思います。花火大会は、入場料などが基本タダ、河川敷や土手など観客スペースが大きい、などの人が集まりやすい条件があるとはいえ、一度にこれだけの人数の人が足を運ぶというのは、コンテンツとしては稀有な存在だと思います。
■花火大会とお金
一方で、花火大会に行くと気になることとして、今後の存続に不安を感じる点です。というのも、前述のように花火大会を見に行っても基本的には入場料などの費用は不要だからです。あれだけ多くの人が来ているにもかかわらず、花火大会へ直接お金がまわっていないのです。
花火大会を開催するためには、花火を製造・打ち上げる花火師の存在は不可欠であり、それ以外にもスタッフや警察による当日の交通規制や警備、あるいは観客場所の整備や仮設トイレの設置も必要です。これらの経費はどこから出ているかというと、協賛金や自治体からの予算であり、おそらく昨今の景気状況を考えれば、予算の確保も難しくなってきているのではないでしょうか。（個人による募金も実施しているようですが、量だけを考えればそれほど期待できないように思います）
■協賛企業としての魅力は
個人の利用料金は基本的に無料で、企業などの協賛金で支えられている代表的なコンテンツには民放テレビがあります。そういえばテレビの影響力・リーチ力の大きさは、ホリエモンこと堀江貴文氏が田原総一朗氏からのインタビューで、「全国民である1億人にリーチできるメディア」と表現しています。これが欲しいために、05年当時に社長を務めていたライブドアでフジテレビを買収したかったと語っています。（このインタビューはおもしろかったです。記事URLは最後に貼ってあります）
では花火大会はどうでしょうか。もちろんテレビと単純には比べられませんが、テレビ番組では協賛企業によるCMがばんばん流れているのに対して、花火大会では協賛企業の存在を意識する場面がほとんどないように感じます。企業が協賛金を出すということは、花火大会を応援したいという気持ちもあるとは思いますが、一方で、企業である以上は投資対効果も求めなければならないはずです。ROI（Return On Investment 投資収益率）においてどこまで効果があるのかを知りたいところです。
■花火文化の存続を
花火は日本では伝統的な文化であり、先述のように夏の風物詩として人々にひと時のやすらぎを与えてくれる存在だと思います。一瞬の輝きに対して歓声が起こり、花火の音の後の静寂に拍手が鳴り響きます。英語では花火をFireworksと言い、火の「work」と表現しますが、日本語では同じものを「花」と表現する文化です。この花が枯れないよう、毎年夏にはこれからも咲き続けてくれることを願うばかりです。
※参考情報
「江戸川区花火大会」 江戸川区ホームページ
http://www.city.edogawa.tokyo.jp/chiikinojoho/event/hanabi8/
花火 （Wikipedia）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%8A%B1%E7%81%AB
東京/花火大会2010 （じゃらんnet）
http://www.jalan.net/jalan/doc/theme/hanabi/13.html
堀江貴文インタビュー vol.2「フジテレビ買収失敗の原因は、実は社内の謀反だったんです」｜現代ビジネス
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/966