ニューヨーク州のペース大学とFamecount.comとの共同研究により、フェイスブックと株価に連動性が見られると発表しています。
New study finds link between social media popularity and stock prices｜FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?｜All Facebook
■ソーシャルメディアを活用した株価予測事例
この研究内容の概要は次の通りです。スターバックス、コカ・コーラ、ナイキの3銘柄の株価パフォーマンスと、それぞれの企業のソーシャルメディア上での人気度には関連性があるとのこと。ソーシャルメディアとは具体的には、フェイスブック、ツイッター、YouTubeで、それぞれ、いいね！ボタン、フォロワー数、YouTube閲覧者数を使ったようです。上記記事では今回のデータ結果から、以下のようなコメントを出しています。Data suggests social media popularity may be a lead indicator of stock performance.
日本でも同じような取り組みがあります。ブログなどの口コミ解析サービスなどを提供するホットリンクでは、ビジネスとしてブログなどのソーシャルメディア情報を活用して予測サービスを展開しています。その中の1つに、株式市場変動の予測を行っています。同社のホームページによると、従来のテクニカル分析が中心の金融工学に対して、ソーシャルメディア分析を活用した新しい金融工学という位置づけで、意欲的な取り組みという印象です。課題意識としては、実際の株式の売買は、売買する人々の「今」の思考・感情に基づく判断の需給バランスで決定される面もあることから、ソーシャルメディア上のデータで、「今」の日本中の人々の思考・感情を抽出・分析することで、今後の株式市場の予測をする「ソーシャルメディア分析を利用した新しい金融工学」が生まれると考えている、としています（参考：株式市場変動の予測｜ホットリンク）。
では、ホットリンクの取り組み内容です。同社が提供するブログなどのソーシャルメディア分析ツール「クチコミ＠係長」を活用し、日経225先物の株価予測の研究を進めているとしています。ブログ記事情報と、過去の日経225出来高と価格情報との関係を、人工知能分野の技術である機械学習技術でコンピュータに学習させる事により、株式市場価格の予測モデルを構築したと発表しています。（検証シミュレーション期間は09年8月1日～10年6月30日、運用成績は純利益：160,720円、運用益：161%）
■実現には多くの参加者が必要
ソーシャルメディアの活用事例としてはおもしろい取り組みだと思う一方で、課題もあると思います。対象銘柄が誰もが知っているスタバ、コカコーラ、ナイキであったり、日経225だという点で、ソーシャルメディアと株価の連動が見られるのは、ある程度、いや相当にメジャーなものでしか表れないのではないか、と思いました。企業銘柄については、上記のようにBtoCでないと、たとえ知名度はあったとしても、フェイスブックやツイッターではあまり出現しないのではないかという気がします。
ところで、江戸時代の徳川吉宗（八代将軍）の時に実行された享保の改革の時に、経済諮問であった大岡越前（大岡忠相）という人がいます。当時は先物は投機的な行動で倫理的によくないという考え方が支配的だったようですが、大岡越前はそれに対して、次のような考えから堂島に米の先物市場を開設したそうです。「そのような投機的な行動をも含めて多くの市場参加者が参加して市場に厚みが出来ることによって、結果的に適切な価格形成がされて、値動きも小さくなる」（参考：大岡越前はケインズだった！｜ひふみ便り vol.57）
ソーシャルメディアを活用し株価を予測する場合には、ソーシャルメディアでもこれと同じことが当てはまるように思います。すなわち、ソーシャルメディア上でも多くの参加者が参加し情報発信に厚みができることで、結果的に適切な（真実に近い）判断形成がされるということ。これを踏まえれば、株式市場でのその銘柄への市場参加者と、ソーシャルメディア上での出現数という両方である程度のボリュームがないと、予測に耐えうるような連動性が出ないのではないでしょうか。
■塵も積もれば宝になる？
先ほど引用した「ひふみ便り」を発行している、藤野英人氏（年金・投資信託運用のレオス・キャピタルワークスCIO）の著書：ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)に、興味深いエピソードがあったので最後に紹介しておきます（p.177-178）。太平洋戦争の終戦直前の話です。
アメリカ・イギリス・ソ連は日本に無条件降伏を求める「ポツダム宣言」を1945年7月に発表しました。日本政府はその対応策を検討したものの、結論はなかなか出ず、日本海軍を指揮する連合艦隊司令部も政府の真意がわからずにいました。本土決戦なのか、降伏なのか、そこで司令部では参謀らが情報収集に走ったところ、株価にある兆候が見られたそうです。当時、株式市場は閑散としてたものの、8月に入り、突如として「平和株」とされる銘柄が上昇していたというのです。本書には、百貨店の三越、繊維産業の東洋紡、鐘紡など、消費や生活に密着する企業が挙げられています。
この現象は投資家の読みなのか、ポツダム宣言受諾情報がどこかから漏れたのか、その真意はわかりません。これはいわゆる、「噂で買って事実で売る」と言えるかもしれません。噂は期待とも解釈できますが、誰かが、本土決戦か降伏なのかという極限状態でも、終戦から日本にも平和が訪れることを期待して関連銘柄の株を買っていたのでしょう。
ソーシャルメディアを活用すれば、噂をデータ化し情報として活用できるようになるのかもしれません。1つ1つは単なる消費者・生活者のつぶやきのような存在だったにも関わらず、ネットというインフラ、ソーシャルメディアというプラットフォームが整備されることで、これまでは塵だったものが、積もり積もればやがて宝になるのかもしれませんね。
※参考情報
New study finds link between social media popularity and stock prices｜FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?｜All Facebook
株式市場変動の予測｜ホットリンク
クチコミ＠係長｜ホットリンク
大岡越前はケインズだった！｜ひふみ便り vol.57
大岡忠相｜Wikipedia
New study finds link between social media popularity and stock prices｜FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?｜All Facebook
■ソーシャルメディアを活用した株価予測事例
この研究内容の概要は次の通りです。スターバックス、コカ・コーラ、ナイキの3銘柄の株価パフォーマンスと、それぞれの企業のソーシャルメディア上での人気度には関連性があるとのこと。ソーシャルメディアとは具体的には、フェイスブック、ツイッター、YouTubeで、それぞれ、いいね！ボタン、フォロワー数、YouTube閲覧者数を使ったようです。上記記事では今回のデータ結果から、以下のようなコメントを出しています。Data suggests social media popularity may be a lead indicator of stock performance.
日本でも同じような取り組みがあります。ブログなどの口コミ解析サービスなどを提供するホットリンクでは、ビジネスとしてブログなどのソーシャルメディア情報を活用して予測サービスを展開しています。その中の1つに、株式市場変動の予測を行っています。同社のホームページによると、従来のテクニカル分析が中心の金融工学に対して、ソーシャルメディア分析を活用した新しい金融工学という位置づけで、意欲的な取り組みという印象です。課題意識としては、実際の株式の売買は、売買する人々の「今」の思考・感情に基づく判断の需給バランスで決定される面もあることから、ソーシャルメディア上のデータで、「今」の日本中の人々の思考・感情を抽出・分析することで、今後の株式市場の予測をする「ソーシャルメディア分析を利用した新しい金融工学」が生まれると考えている、としています（参考：株式市場変動の予測｜ホットリンク）。
では、ホットリンクの取り組み内容です。同社が提供するブログなどのソーシャルメディア分析ツール「クチコミ＠係長」を活用し、日経225先物の株価予測の研究を進めているとしています。ブログ記事情報と、過去の日経225出来高と価格情報との関係を、人工知能分野の技術である機械学習技術でコンピュータに学習させる事により、株式市場価格の予測モデルを構築したと発表しています。（検証シミュレーション期間は09年8月1日～10年6月30日、運用成績は純利益：160,720円、運用益：161%）
■実現には多くの参加者が必要
ソーシャルメディアの活用事例としてはおもしろい取り組みだと思う一方で、課題もあると思います。対象銘柄が誰もが知っているスタバ、コカコーラ、ナイキであったり、日経225だという点で、ソーシャルメディアと株価の連動が見られるのは、ある程度、いや相当にメジャーなものでしか表れないのではないか、と思いました。企業銘柄については、上記のようにBtoCでないと、たとえ知名度はあったとしても、フェイスブックやツイッターではあまり出現しないのではないかという気がします。
ところで、江戸時代の徳川吉宗（八代将軍）の時に実行された享保の改革の時に、経済諮問であった大岡越前（大岡忠相）という人がいます。当時は先物は投機的な行動で倫理的によくないという考え方が支配的だったようですが、大岡越前はそれに対して、次のような考えから堂島に米の先物市場を開設したそうです。「そのような投機的な行動をも含めて多くの市場参加者が参加して市場に厚みが出来ることによって、結果的に適切な価格形成がされて、値動きも小さくなる」（参考：大岡越前はケインズだった！｜ひふみ便り vol.57）
ソーシャルメディアを活用し株価を予測する場合には、ソーシャルメディアでもこれと同じことが当てはまるように思います。すなわち、ソーシャルメディア上でも多くの参加者が参加し情報発信に厚みができることで、結果的に適切な（真実に近い）判断形成がされるということ。これを踏まえれば、株式市場でのその銘柄への市場参加者と、ソーシャルメディア上での出現数という両方である程度のボリュームがないと、予測に耐えうるような連動性が出ないのではないでしょうか。
■塵も積もれば宝になる？
先ほど引用した「ひふみ便り」を発行している、藤野英人氏（年金・投資信託運用のレオス・キャピタルワークスCIO）の著書：ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)に、興味深いエピソードがあったので最後に紹介しておきます（p.177-178）。太平洋戦争の終戦直前の話です。
アメリカ・イギリス・ソ連は日本に無条件降伏を求める「ポツダム宣言」を1945年7月に発表しました。日本政府はその対応策を検討したものの、結論はなかなか出ず、日本海軍を指揮する連合艦隊司令部も政府の真意がわからずにいました。本土決戦なのか、降伏なのか、そこで司令部では参謀らが情報収集に走ったところ、株価にある兆候が見られたそうです。当時、株式市場は閑散としてたものの、8月に入り、突如として「平和株」とされる銘柄が上昇していたというのです。本書には、百貨店の三越、繊維産業の東洋紡、鐘紡など、消費や生活に密着する企業が挙げられています。
この現象は投資家の読みなのか、ポツダム宣言受諾情報がどこかから漏れたのか、その真意はわかりません。これはいわゆる、「噂で買って事実で売る」と言えるかもしれません。噂は期待とも解釈できますが、誰かが、本土決戦か降伏なのかという極限状態でも、終戦から日本にも平和が訪れることを期待して関連銘柄の株を買っていたのでしょう。
ソーシャルメディアを活用すれば、噂をデータ化し情報として活用できるようになるのかもしれません。1つ1つは単なる消費者・生活者のつぶやきのような存在だったにも関わらず、ネットというインフラ、ソーシャルメディアというプラットフォームが整備されることで、これまでは塵だったものが、積もり積もればやがて宝になるのかもしれませんね。
※参考情報
New study finds link between social media popularity and stock prices｜FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?｜All Facebook
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大岡越前はケインズだった！｜ひふみ便り vol.57
大岡忠相｜Wikipedia
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