2011/03/31

「商売の日本史」から考えるヤマヒコの復興とウミヒコの復興

歴史を学ぶ意義はどこにあるのでしょうか。このことをあらためて考えさせてくれた本が『ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)』でした。本書にはこのように書いてあります。「歴史を学ぶ意味は、過去の人々の営みから今に役立つさまざまな教訓を引き出すこと」(p.102)。あらためて思ったのは、歴史をただ単に過去の出来事で終わらせてしまうのは、歴史の価値を半分も享受できていないのではないかということです。

■経済から見る新しい歴史観

この本は、書かれている視点がとてもユニークです。だからおもしろかった。どうユニークかと言うと、日本史をお金の動き、すなわち経済という切り口で書かれています。

思い返してみると、小学校から歴史の授業が始まり、中学、高校と日本史を学びましたが、教科書や授業で習ったのは、ほぼ政治史という観点での歴史だったことに気づきます。例えば、鎌倉幕府から室町幕府への流れは、歴史で教わったのは、足利尊氏らが反乱を起こし、鎌倉幕府と時の政権を握っていた北条氏を滅ぼして室町幕府を開いたということでした。武力と選挙という手段は違えど、これは現代で言う「政権交代」です。実際はここに経済も関連していたはずですが、そんな話は習った記憶があまりなく、少なくとも印象に残っていません。

だからこの本を読むと、色々と新しい歴史の見方を与えてくれます。詳しくは本書に譲りますが、印象深かったものを1つだけ紹介しておきます。武士として初めて律令の最高位である太政大臣となった平清盛の話です。

平清盛は現代にも通じることを先駆的に行ないました。瀬戸内海を支配し、物流とそこでのマネーサプライを握ったのです。貿易のための港を整備し、当時の中国・宋との日宋貿易から多額の富を生み出します。今っぽく言えば、瀬戸内海というプラットフォームを構築したのが平清盛でした。平家は、貿易から様々なものを輸入しました。宋銭、陶磁器、薬品、香料、書籍など。これらが日本の文化に与えた影響は大きかったはずです。

中世に琵琶法師が語り継いだ「平家物語」で、その中の源平の戦いでは平清盛は悪役として語られています。多くの人の印象も実際にそうでしょう。しかし、このように「経済」という視点で見ると、平清盛の印象はがらりと変わりました。

■ヤマヒコとウミヒコ

さて、本書のキーワードに、「ヤマヒコ」と「ウミヒコ」があります。古事記や日本書紀に登場する兄弟の神さまの名前で、2人は対照的な性格をしています。本書では、ヤマヒコを内向きのエネルギーの総称、ウミヒコを外向きのエネルギーの総称とし、日本史を大きな流れで見ると、時代時代でヤマヒコの性格が強い日本、ウミヒコの性格が強い日本と、それぞれの特徴が交互にスイングするかのように現代に至るまで歴史を重ねてきたことが書かれています。

ヤマヒコとウミヒコの時代・特徴を本書から引用すると、以下のようになります。

出所:ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)から引用

日本人は、その時代ごとにヤマヒコとウミヒコそれぞれの特徴を持ちながら、時に内向きを志向し日本独自の文化や内需を盛り上げ、またある時は外向きな志向から自らの命の危険を顧みず海を越え異国の地を目指し、様々な文化・知見を持ち帰ったのです。

■著者はヤマヒコからウミヒコに変わると予想しているが

それでは、現在はヤマヒコとウミヒコのどちらの要素が強いのでしょうか。本書で述べられていたのは、昭和から平成になった現在の特徴はヤマヒコが強いということでしたが、著者の主張として、今後はウミヒコの側面がもっと出てくる・出てきてほしいというものでした。ウミヒコが強くなる時代は中国の影響が強いと述べられていましたが、確かに、昨年はGDPで中国が日本を抜いたことがほぼ確実視されるなど、以前にも増して政治・経済の両方で中国の影響を感じます。

ところが、です。2011年3月11日、マグニチュード9.0という日本観測史上最大の地震が発生しました。地震だけではなく、津波、福島原発、電力エネルギー不足と、日本だけでなく世界中に大きな影響を与えています。

そして今後の課題ですが、短期的な課題は被災地での救援活動や原発からの放射線・放射線物質漏れを封じ込めること、中期的には計画停電や節電による電力供給不足をどうしのぐか(特に今年の夏や冬)、あるいは復興への財源をいかに確保するか(補正予算、国債?復興税?寄付への税額控除?)、長期的には抜本的なエネルギー供給の検討(原発・新エネルギー・周波数の問題など)と被災地の復興です。

■ヤマヒコの復興とウミヒコの復興

報道などで震災後の現地の状況を見ると、家などの建築物、道路や堤防、水道、電気・ガスなどの社会基盤から破壊されてしまっています。ということは、復興はインフラレベルでの整備が必要になり、これはつまりは内需のエネルギーが強いヤマヒコの要素です。

一方の関東より西の西日本はどうでしょうか。これまで政治・経済の中心は東京が担ってきましたが、最近では一部でこの一極集中の是非を問うような議論も見られます。それはともかく、企業によってはすでに本社機能の一部を西日本に移転させているところもあるようです。また、震災前の状況を思い返してみると、名古屋では減税を掲げる河村市長が再選、大村知事が当選し、大阪でも橋下知事が大阪都構想を提唱しています。関西などの西日本が元気になり、そして、中国が今後少なくとも数年は2桁に近い経済成長を続けることを考えると、中国の影響をこれまで以上に強く受けるようになります。これはまさに、ウミヒコの要素です。

日本の現状を見れば、大変な状況です。復興にはそれなりの時間がかかるはずで、今後は上記のように、関東や東北地方ではインフラ整備というヤマヒコ的な復興が、中部や西日本ではそれぞれが発展し、外需も積極的に取り込むようなウミヒコ的な活動が必要です。特に、関東や東北が大変な時だからこそ、中部・関西・九州などではこれまで以上の経済活動から日本を盛り上げることが重要です。

まとめると、これからの日本ではヤマヒコの復興とウミヒコの復興の両方が必要になり、それこそ私たち日本人の1人1人が日本を引っ張っていく気持ちが大切になってくるのではないでしょうか。

海の向こうの歴史的な大統領が、当時こんなフレーズで国民と自らをも鼓舞していました。ちょっと今さらな感じもしますが、今こそ私たち自身に対しても使ってもいいのかもしれません。

Yes We Can.



ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)
藤野 英人
PHP研究所
売り上げランキング: 1249



2011/03/26

ソーシャルメディアで株価は予測できるのか?

ニューヨーク州のペース大学Famecount.comとの共同研究により、フェイスブックと株価に連動性が見られると発表しています。
New study finds link between social media popularity and stock prices|FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?|All Facebook

■ソーシャルメディアを活用した株価予測事例

この研究内容の概要は次の通りです。スターバックス、コカ・コーラ、ナイキの3銘柄の株価パフォーマンスと、それぞれの企業のソーシャルメディア上での人気度には関連性があるとのこと。ソーシャルメディアとは具体的には、フェイスブック、ツイッター、YouTubeで、それぞれ、いいね!ボタン、フォロワー数、YouTube閲覧者数を使ったようです。上記記事では今回のデータ結果から、以下のようなコメントを出しています。Data suggests social media popularity may be a lead indicator of stock performance.

日本でも同じような取り組みがあります。ブログなどの口コミ解析サービスなどを提供するホットリンクでは、ビジネスとしてブログなどのソーシャルメディア情報を活用して予測サービスを展開しています。その中の1つに、株式市場変動の予測を行っています。同社のホームページによると、従来のテクニカル分析が中心の金融工学に対して、ソーシャルメディア分析を活用した新しい金融工学という位置づけで、意欲的な取り組みという印象です。課題意識としては、実際の株式の売買は、売買する人々の「今」の思考・感情に基づく判断の需給バランスで決定される面もあることから、ソーシャルメディア上のデータで、「今」の日本中の人々の思考・感情を抽出・分析することで、今後の株式市場の予測をする「ソーシャルメディア分析を利用した新しい金融工学」が生まれると考えている、としています(参考:株式市場変動の予測|ホットリンク)。

では、ホットリンクの取り組み内容です。同社が提供するブログなどのソーシャルメディア分析ツール「クチコミ@係長」を活用し、日経225先物の株価予測の研究を進めているとしています。ブログ記事情報と、過去の日経225出来高と価格情報との関係を、人工知能分野の技術である機械学習技術でコンピュータに学習させる事により、株式市場価格の予測モデルを構築したと発表しています。(検証シミュレーション期間は09年8月1日~10年6月30日、運用成績は純利益:160,720円、運用益:161%)

■実現には多くの参加者が必要

ソーシャルメディアの活用事例としてはおもしろい取り組みだと思う一方で、課題もあると思います。対象銘柄が誰もが知っているスタバ、コカコーラ、ナイキであったり、日経225だという点で、ソーシャルメディアと株価の連動が見られるのは、ある程度、いや相当にメジャーなものでしか表れないのではないか、と思いました。企業銘柄については、上記のようにBtoCでないと、たとえ知名度はあったとしても、フェイスブックやツイッターではあまり出現しないのではないかという気がします。

ところで、江戸時代の徳川吉宗(八代将軍)の時に実行された享保の改革の時に、経済諮問であった大岡越前(大岡忠相)という人がいます。当時は先物は投機的な行動で倫理的によくないという考え方が支配的だったようですが、大岡越前はそれに対して、次のような考えから堂島に米の先物市場を開設したそうです。「そのような投機的な行動をも含めて多くの市場参加者が参加して市場に厚みが出来ることによって、結果的に適切な価格形成がされて、値動きも小さくなる」(参考:大岡越前はケインズだった!|ひふみ便り vol.57

ソーシャルメディアを活用し株価を予測する場合には、ソーシャルメディアでもこれと同じことが当てはまるように思います。すなわち、ソーシャルメディア上でも多くの参加者が参加し情報発信に厚みができることで、結果的に適切な(真実に近い)判断形成がされるということ。これを踏まえれば、株式市場でのその銘柄への市場参加者と、ソーシャルメディア上での出現数という両方である程度のボリュームがないと、予測に耐えうるような連動性が出ないのではないでしょうか。

■塵も積もれば宝になる?

先ほど引用した「ひふみ便り」を発行している、藤野英人氏(年金・投資信託運用のレオス・キャピタルワークスCIO)の著書:ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)に、興味深いエピソードがあったので最後に紹介しておきます(p.177-178)。太平洋戦争の終戦直前の話です。

アメリカ・イギリス・ソ連は日本に無条件降伏を求める「ポツダム宣言」を1945年7月に発表しました。日本政府はその対応策を検討したものの、結論はなかなか出ず、日本海軍を指揮する連合艦隊司令部も政府の真意がわからずにいました。本土決戦なのか、降伏なのか、そこで司令部では参謀らが情報収集に走ったところ、株価にある兆候が見られたそうです。当時、株式市場は閑散としてたものの、8月に入り、突如として「平和株」とされる銘柄が上昇していたというのです。本書には、百貨店の三越、繊維産業の東洋紡、鐘紡など、消費や生活に密着する企業が挙げられています。

この現象は投資家の読みなのか、ポツダム宣言受諾情報がどこかから漏れたのか、その真意はわかりません。これはいわゆる、「噂で買って事実で売る」と言えるかもしれません。噂は期待とも解釈できますが、誰かが、本土決戦か降伏なのかという極限状態でも、終戦から日本にも平和が訪れることを期待して関連銘柄の株を買っていたのでしょう。

ソーシャルメディアを活用すれば、噂をデータ化し情報として活用できるようになるのかもしれません。1つ1つは単なる消費者・生活者のつぶやきのような存在だったにも関わらず、ネットというインフラ、ソーシャルメディアというプラットフォームが整備されることで、これまでは塵だったものが、積もり積もればやがて宝になるのかもしれませんね。


※参考情報

New study finds link between social media popularity and stock prices|FAMECOUNT
Can Facebook Popularity Predict Stock Prices?|All Facebook
株式市場変動の予測|ホットリンク
クチコミ@係長|ホットリンク
大岡越前はケインズだった!|ひふみ便り vol.57
大岡忠相|Wikipedia



ビジネスに役立つ「商売の日本史」講義 (PHPビジネス新書)
藤野 英人
PHP研究所
売り上げランキング: 931



2011/03/25

今こそ政治リーダーに求められるものとは

ここ最近の日経新聞の経済教室は、「大震災と日本経済」というテーマで連載が続いています。識者が様々な提言・主張を述べており、毎日記事を楽しみにしているくらい興味深い内容です。

その中でも特におもしろく示唆に富んでいたのが、3月23日の山内昌之東京大学教授の記事でした。記事では、日本で起こった3つの大きな震災を取り上げ、そこから政治リーダーに何が求められるかを提言しています。過去の歴史を振り返ることで得られる知見と、そこから導かれる示唆がとても印象的な記事でした。そこで今回のエントリーでは、備忘録の意味も込めて、3/23の経済教室:「官僚機構、再編し活用せよ」の内容整理を中心に書いています。

■関東大震災と阪神大震災に見るリーダーシップ

記事で取り上げられている3つの大震災は、関東大震災(1923年)、阪神・淡路大震災(1995年)、そして、日本史上最大の災害とも言われる江戸時代に発生した明暦の大火(1657年)。これらの災害を著者が取り上げた意図は、災害後の復興においてその時のリーダーがどういった姿勢・スタンスで臨んだかを見るためです。

関東大震災後の復興には、内務大臣であった後藤新平が強烈なリーダーシップを図ったようです。地震の5日後には「帝都復興の議」を提案しており、賛否両論があったものの東京が焦土と化したこの悲惨な状況を逆に絶好の機会と考えるべきだとの考えのもと、東京の復興を進めたようです(参考:東京が抱える都市問題-長期的プランを目指して-)。

阪神・淡路大震災では、当時の村山首相が官僚などの専門家を信頼し、仕事を任せることで復興に取り組みました。とはいえ、災害発生後の初動は遅かったことで、内閣支持率の急落に繋がりましたが(参考:村山富市|Wikipedia)、ただ、やがて対応の遅れの全貌が明らかになるにつれ、そもそも法制度をはじめとする当時の日本政府の危機管理体制の杜撰さが露呈したようです。

■明暦の大火に見るリーダーシップ

明暦の大火は、近代以降の東京大空襲などの被害を除けば、日本史上最大の災害と言われています。1657年1月18日に発生した大火で、その被害は江戸市街の6割を焼失し、「むさしあぶみ」などによれば死者は10万人を越えたとされています。江戸城も西の丸以外は全焼し、武家方と町方を問わず市中は焦土と化したとのこと。そのうえ、災害後のには急激な気温の低下吹雪によって被災者から凍死者が相次いだというから、悲惨な状況であったはずです。

このような大惨事においてリーダーシップを発揮したのは、4代将軍徳川家綱を補佐した保科正之(会津藩主)でした。経済教室で説明されていた保科正之の対応策は次の大きく2つです。

第一に、将軍を焼失した江戸城から移そうとする意見を退け、焼かれた本丸跡に陣屋を建てて江戸城を動くべきではないと決めたことです。これには、幕府が中央にどっしりと構え政策決定や指揮を一元化する狙いがあり、民衆が混乱している時に最高権力者がみだりに動いては、人心を乱しひいては治安悪化への影響を懸念してのことです。

第二に、被災者への食糧配布です。米や、寒さに震える人々におかゆを提供したようです。また、家を失った人々には救助金を与えました。幕府には財政不安を危惧する意見もあったようですが、保科正之はこんな言葉を残しています。「こうした時こそ官の貯蓄は武士や庶民を安心させるものだ。支出もせずに残しているだけでは貯蓄しないことと同じであり、前代未聞のこの状況では、むしろ出費できる力がある国を大いに喜ぶべきである。」

■政治リーダーに求められるのは「決断と責任」

このような保科正之の振る舞いから学ぶこととして経済教室の著者である山内教授は、最高指揮者は指揮所からみだりに動くべきではなく、たとえ善意の督励であっても現場に出かけるには時機を見計らい慎重でなければならないとしています。また、いかに重要であっても個別の事象にのめりこんで他の重要な課題を忘れてはいけない、すなわち、菅首相に問われるのは、政策的総合力と全体判断力であり、そのためにも必要なのはリーダーとしての決断と責任を取ることである、と。

■最後に

3月11日の地震発生後、喫緊の課題は被災者・避難者の救済でした。その後の福島第一原発・一号機で水素爆発が起こってからは、原発からの放射線漏れ対策も緊急かつ重要な課題になりました。

一方で、これらと並行して考えなければいけないのが復興対策です。それも、単に地震以前の状態に戻す復旧ではなく、関東大震災後に後藤新平が進めた東京の復興に見るような、復興のビジョンを示すことだと思います。被災した東北地方を中心にどういった方向で復興を進めていくのかという絵は、最終的にはリーダーである菅首相が描き、そのビジョンの下で、担当大臣や官僚を組織し、さらには復興機関を整えることではないでしょうか。これこそが、リーダーに求められる「決断と責任」なのではないかなと。

短期的には被災者・避難者救済と原発対策、中長期的には復興対策、これらを同時に見ることが、今回取り上げた経済教室が主張する「政策的総合力と全体判断力」だと思います。リーダーシップと一言で言っても、その性格は色々であり、実際に経済教室で取り上げている後藤新平と保科正之、村山富市とでは大きく異なります。ただ、リスクから逃げないこと、決断をすること、責任は自分が負うことなどは共通する点なのではないでしょうか。ぜひ菅さんには国難を乗り切るためにリーダーシップを発揮してほしいところです。木を見て森を見ずというようなことなく。


※参考資料

後藤新平|Wikipedia
関東大震災を振り返る|どこへ行く、日本-日本経済と企業経営の行方
東京が抱える都市問題-長期的プランを目指して-
村山富市|Wikipedia
保科正之|Wikipedia
明暦の大火|Wikipedia
明暦の大火(丸山火事、振袖火事)
明暦の大火による江戸の大改造|シリーズ 江戸建設 開府400年


最新記事 (毎日更新中)

書いている人 (多田 翼)

Aqxis 合同会社の代表 (会社概要はこちら) 。Google でシニアマーケティングリサーチマネージャーを経て独立し現職。ベンチャーから一部上場企業の事業戦略やマーケティングのコンサルティングに従事。

note, Twitter, theLetter, YouTube, Podcast, Google Podcasts, Amazon music, Spotify, stand.fm, も更新しています。

1981年 (昭和56年) 生まれ。名古屋出身、学生時代は京都。現在は東京23区内に在住。気分転換は毎朝の1時間のランニング。