学校では教えてくれない日本史の授業 という本をご紹介します。
歴史を宗教の視点で見る
著者である井沢元彦氏は、歴史を見る上で大切な視点は2つあると言います。
- 歴史を大きな流れで捉える
- 人々の行動原理として影響を与える宗教を切り口に歴史を理解/解釈する
投稿日 2016/01/23
学校では教えてくれない日本史の授業 という本をご紹介します。
著者である井沢元彦氏は、歴史を見る上で大切な視点は2つあると言います。
書評: 学校では教えてくれない日本史の授業 (井沢元彦)
学校では教えてくれない日本史の授業 という本をご紹介します。
著者である井沢元彦氏は、歴史を見る上で大切な視点は2つあると言います。
投稿日 2016/01/11
日本史集中講義 - 点と点が線になる という本をご紹介します。
以下は紹介内容からの引用です。
本書がおもしろいのは、読み進めるうちに副題にある ｢点と点が線になること｣ が実感できることです。
書評: 日本史集中講義 - 点と点が線になる (井沢元彦)
日本史集中講義 - 点と点が線になる という本をご紹介します。
本書の内容
以下は紹介内容からの引用です。
結果が原因を生み、それがまた結果を生む。歴史は点と点の繋がりで見なければならない。
教科書では、本当の歴史はわからない。井沢史観のエッセンスを凝縮！聖徳太子から第2次世界大戦まで、1冊で、日本史が一気にわかる。
点と点がつながり線になる歴史
本書がおもしろいのは、読み進めるうちに副題にある ｢点と点が線になること｣ が実感できることです。
投稿日 2015/10/07
過去の歴史を学ぶ意義はどこにあるのでしょうか？過去の人間の営みを知り、現代に役立つ教訓や知恵を得ることです。
今回ご紹介したい本は ビジネスに役立つ ｢商売の日本史｣ 講義 です。
エントリー内容です。
書評: ビジネスに役立つ ｢商売の日本史｣ 講義 (藤野英人)
過去の歴史を学ぶ意義はどこにあるのでしょうか？過去の人間の営みを知り、現代に役立つ教訓や知恵を得ることです。
今回ご紹介したい本は ビジネスに役立つ ｢商売の日本史｣ 講義 です。
エントリー内容です。
- 本書の特徴
- 外向きと内向きが繰り返す日本の歴史
- 歴史から学ぶ現代への教訓
投稿日 2015/09/19
日本の歴史を俯瞰するのに、興味深く読めた本が 決定版 日本史 でした。
本書が他にはない価値を持っていると思うのは、国体という日本の国の原理原則がどのように変化をしたか、これを ｢皇室のあり方の変化｣ から日本史を解釈しようとしている点です。
世界的に見て日本の歴史が持つ特徴は、日本が建国され現代に至るまで、たったの一度も王朝が断絶していないことです。
書評: 決定版 日本史 (渡部昇一)
日本の歴史を俯瞰するのに、興味深く読めた本が 決定版 日本史 でした。
本書が他にはない価値を持っていると思うのは、国体という日本の国の原理原則がどのように変化をしたか、これを ｢皇室のあり方の変化｣ から日本史を解釈しようとしている点です。
王朝が断絶していない日本
世界的に見て日本の歴史が持つ特徴は、日本が建国され現代に至るまで、たったの一度も王朝が断絶していないことです。
投稿日 2015/08/22
日本国憲法原本
憲法主義 - 条文には書かれていない本質 という本をご紹介します。
著者は憲法学者の南野森氏と、AKB48 メンバー (2014年時点) の内山奈月氏です。南野氏が講師、内山氏が生徒で、2人での講義形式で書かれています。以下は本書の紹介からの引用です。
書評: 憲法主義 - 条文には書かれていない本質 (南野森 / 内山奈月)
日本国憲法原本
憲法主義 - 条文には書かれていない本質 という本をご紹介します。
本書の内容
著者は憲法学者の南野森氏と、AKB48 メンバー (2014年時点) の内山奈月氏です。南野氏が講師、内山氏が生徒で、2人での講義形式で書かれています。以下は本書の紹介からの引用です。
もしも国民的アイドルが、日本国憲法を本気で学んだら……。
日本武道館のステージで憲法を暗唱して聴衆を沸かせた高校生 (当時) アイドルが、気鋭の憲法学者による講義をマンツーマンで受けた結果、日本一わかりやすい憲法の入門書ができました！
とはいえ、｢人権論｣ から ｢統治機構論｣ へと展開する本書の内容は、かなり本格的なもの。｢表現の自由｣ が憲法全体に果たす役割の重さには驚きを禁じえません。また、恋愛の自由、パパラッチの問題など、アイドルなら気にせずにはいられない事象についても、真正面から論じています。
投稿日 2015/08/12
日本の学校の歴史教育は、第二次世界大戦とその前後について、詳細に教えられる機会は少ないのが現状です。少なくとも自分自身が習ったのはそうでした。多くの人が同じ状況ではないでしょうか。
日本の近現代史を知るために、興味深かった1冊が おじいちゃん戦争のことを教えて - 孫娘からの質問状 でした。
本書は、おじいちゃんこと故 中條高徳氏が孫娘に宛てて、自身の戦争への体験・意見や思いを手紙を通して伝えていきます。
孫娘は当時ニューヨークに住む高校生です。学校の歴史のクラスで太平洋戦争を勉強するために祖父に手紙を送りました。
手紙を送ったのは、担当教師から教えである ｢戦争の捉え方や体験は国によっても違いがあるはず｣ という考えを受け、戦争を体験した祖父への孫娘からの質問状でした。
本書で書かれている質問は、例えば以下です。
書評: おじいちゃん戦争のことを教えて - 孫娘からの質問状 (中條高徳)
日本の学校の歴史教育は、第二次世界大戦とその前後について、詳細に教えられる機会は少ないのが現状です。少なくとも自分自身が習ったのはそうでした。多くの人が同じ状況ではないでしょうか。
日本の近現代史を知るために、興味深かった1冊が おじいちゃん戦争のことを教えて - 孫娘からの質問状 でした。
本書の内容
本書は、おじいちゃんこと故 中條高徳氏が孫娘に宛てて、自身の戦争への体験・意見や思いを手紙を通して伝えていきます。
孫娘は当時ニューヨークに住む高校生です。学校の歴史のクラスで太平洋戦争を勉強するために祖父に手紙を送りました。
手紙を送ったのは、担当教師から教えである ｢戦争の捉え方や体験は国によっても違いがあるはず｣ という考えを受け、戦争を体験した祖父への孫娘からの質問状でした。
本書で書かれている質問は、例えば以下です。
投稿日 2015/08/08
青山繁晴氏の書籍 ぼくらの真実 は興味深く読めました。
拉致問題、北方領土問題、竹島問題、小笠原諸島と伊豆諸島の赤珊瑚密漁問題等、これらが解決しない理由は、根本のところでつながっていると青山氏は指摘します。根本とは日本国憲法です。
以下は本書からの引用です。
書評: ぼくらの真実 (青山繁晴)
青山繁晴氏の書籍 ぼくらの真実 は興味深く読めました。
問題の本質は日本国憲法である
拉致問題、北方領土問題、竹島問題、小笠原諸島と伊豆諸島の赤珊瑚密漁問題等、これらが解決しない理由は、根本のところでつながっていると青山氏は指摘します。根本とは日本国憲法です。
以下は本書からの引用です。
憲法といえども、人間の所業です。わたしたち日本国民は、自らの手で本物を造り直さねばなりません。
本物の憲法を作らないから、一の扉で見たように、主権を自ら否定した憲法のままになり、国民を護るという、国家のいちばんの基本が遂行できないでいる。そうだから日本はまだ、独立した主権国家ではない。
この負のサイクルをぐるぐる回っていたのが敗戦後のわたしたちだったのではないでしょうか。
投稿日 2015/07/15
日本はなぜ、｢基地｣ と ｢原発｣ を止められないのか という本を興味深く読みました。大きな全体像の中で、戦後から現在における日本の根本 (国体) の実態が浮き彫りにされていたからです。
本書には、第二次世界大戦の敗戦国である日本を、戦勝国である連合国がどのように位置づけたかが書かれています。日本は、アングロアメリカンの戦後秩序構想から描かれた壮大なグランドデザインの一部にすぎなかったと指摘されています。
驚いたのは、ポツダム宣言・日本国憲法・日米安保条約や日米地位協定も、1941年8月14日 (日本がポツダム宣言を受諾するちょうど4年前) に英米間で調印された大西洋憲章の内容を引き継いだものになっていることでした。
書評: 日本はなぜ、｢基地｣ と ｢原発｣ を止められないのか (矢部宏治)
日本はなぜ、｢基地｣ と ｢原発｣ を止められないのか という本を興味深く読みました。大きな全体像の中で、戦後から現在における日本の根本 (国体) の実態が浮き彫りにされていたからです。
敗戦後の日本の扱いは、壮大な戦後構想の一部だった
本書には、第二次世界大戦の敗戦国である日本を、戦勝国である連合国がどのように位置づけたかが書かれています。日本は、アングロアメリカンの戦後秩序構想から描かれた壮大なグランドデザインの一部にすぎなかったと指摘されています。
驚いたのは、ポツダム宣言・日本国憲法・日米安保条約や日米地位協定も、1941年8月14日 (日本がポツダム宣言を受諾するちょうど4年前) に英米間で調印された大西洋憲章の内容を引き継いだものになっていることでした。
投稿日 2015/03/25
プロパガンダについてあらためて考えさせられたのが、戦争プロパガンダ10の法則 という本でした。
内容紹介の一部を引用します。
本書で提示される戦争プロパガンダのための ｢10の法則｣ は、次の通りです。
書評: 戦争プロパガンダ10の法則 (アンヌ・モレリ)
プロパガンダについてあらためて考えさせられたのが、戦争プロパガンダ10の法則 という本でした。
本書の内容
内容紹介の一部を引用します。
第一次大戦からアフガン空爆まで、われわれは政府発表やメディアにいかに騙されたか。気鋭の歴史家が戦争当事国による世論操作・正義捏造の過程を浮き彫りにする。
第一次大戦から冷戦、湾岸戦争、ユーゴ空爆、アフガン空爆まで、あらゆる戦争において共通する法則がある。それは、自国の戦闘を正当化し、世論を操作するプロパガンダの法則だ。
｢今回の報復はやむをえない｣
｢ビンラディンは悪魔のようなやつだ｣
｢われわれは自由と平和を守るために戦う｣
正義はこうして作られる。
これまでに戦争当事国がメディアと結託して流した ｢嘘｣ を分析、歴史のなかでくり返されてきた情報操作の手口、正義が捏造される過程を浮き彫りにする。ブリュッセル大学で教鞭をとる気鋭の歴史学者が読み解く、戦争プロパガンダの真実。
戦争プロパガンダの10の法則
本書で提示される戦争プロパガンダのための ｢10の法則｣ は、次の通りです。
投稿日 2015/03/14
現在の日本のことを ｢日本は他国に支配された占領下にある｣ と思う人は、まずいないでしょう。そして、多くの人はこう反論するでしょう。｢日本は独立した主権国家である｣ と。
今回のエントリーでご紹介する本は、この認識が本当にそうなのかに一石を投じるものです。本当は憲法より大切な ｢日米地位協定入門｣ という本です。
読み進めると、日本の国としての状況に向かい合わざるを得ないことに気づきます。以下は本書からの引用です。
この本には、日米地位協定とは何か、その歴史的な経緯、何が問題で、それによりどういった不都合が日本に起こっているかが書かれています。後に述べるように日本の根本に関わることです。
書評: 本当は憲法より大切な ｢日米地位協定入門｣ (前泊博盛)
現在の日本のことを ｢日本は他国に支配された占領下にある｣ と思う人は、まずいないでしょう。そして、多くの人はこう反論するでしょう。｢日本は独立した主権国家である｣ と。
今回のエントリーでご紹介する本は、この認識が本当にそうなのかに一石を投じるものです。本当は憲法より大切な ｢日米地位協定入門｣ という本です。
読み進めると、日本の国としての状況に向かい合わざるを得ないことに気づきます。以下は本書からの引用です。
日本は本当に独立した主権国家なのか。
もしかすると、日本はまだアメリカの占領下にあると言えるのではないか。
この本には、日米地位協定とは何か、その歴史的な経緯、何が問題で、それによりどういった不都合が日本に起こっているかが書かれています。後に述べるように日本の根本に関わることです。
投稿日 2015/02/21
書籍 デフレと円高の何が ｢悪｣ か の第5章は ｢歴史は繰り返す ーー 昭和恐慌から学べ｣ です。書かれていた内容が興味深かったのでご紹介します。
本書では、昭和恐慌という歴史的なデフレ発生の経緯、デフレ不況からどのように脱却したかがわかりやすく書かれていました。
｢昭和恐慌から学べ｣ と章の本書のサブタイトルにあるように、経済評論家である上念司氏は、現在にも示唆に富むものであると指摘します (本書の上梓は2010年) 。
昭和恐慌というデフレからの脱却の歴史がおもしろい
書籍 デフレと円高の何が ｢悪｣ か の第5章は ｢歴史は繰り返す ーー 昭和恐慌から学べ｣ です。書かれていた内容が興味深かったのでご紹介します。
本書では、昭和恐慌という歴史的なデフレ発生の経緯、デフレ不況からどのように脱却したかがわかりやすく書かれていました。
｢昭和恐慌から学べ｣ と章の本書のサブタイトルにあるように、経済評論家である上念司氏は、現在にも示唆に富むものであると指摘します (本書の上梓は2010年) 。
投稿日 2015/02/14
2015年2月12日、安倍首相が施政方針演説を行ないました。
【首相施政方針演説全文】 ｢日本は変えられる。昭和の日本人にできて、今の日本人にできないわけがない｣ - 産経ニュース
演説の中で、沖縄の普天間基地移設についても言及しています。安倍首相は、普天間飛行場 (基地) の辺野古沖移設への実現に、あらためて強い意欲を示しました。
以下は、上記リンク先からの引用です。
普天間基地問題とは、一体何が問題なのでしょうか。
そもそも、普天間基地とはどんな基地なのか？なぜ移設するのか？移設先は沖縄県内なのか県外なのか、それとも国外なのか？
こうした疑問が解消でき、普天間基地についての理解に参考になったのが、書籍 この1冊ですべてがわかる 普天間問題 でした。著者は軍事アナリストの小川和久氏です。
書評: 普天間問題 (小川和久)
2015年2月12日、安倍首相が施政方針演説を行ないました。
【首相施政方針演説全文】 ｢日本は変えられる。昭和の日本人にできて、今の日本人にできないわけがない｣ - 産経ニュース
施政方針演説で普天間基地に言及
演説の中で、沖縄の普天間基地移設についても言及しています。安倍首相は、普天間飛行場 (基地) の辺野古沖移設への実現に、あらためて強い意欲を示しました。
以下は、上記リンク先からの引用です。
現行の日米合意に従って、在日米軍再編を進めてまいります。
3月末には、西普天間住宅地区の返還が実現いたします。学校や住宅に囲まれ、市街地の真ん中にある普天間飛行場の返還を、必ずや実現する。そのために、引き続き沖縄の方々の理解を得る努力を続けながら、名護市辺野古沖への移設を進めてまいります。
今後も、日米両国の強固な信頼関係の下に、裏付けのない ｢言葉｣ ではなく実際の ｢行動｣ で、沖縄の基地負担の軽減に取り組んでまいります。
普天間基地の何が問題なのか
普天間基地問題とは、一体何が問題なのでしょうか。
そもそも、普天間基地とはどんな基地なのか？なぜ移設するのか？移設先は沖縄県内なのか県外なのか、それとも国外なのか？
こうした疑問が解消でき、普天間基地についての理解に参考になったのが、書籍 この1冊ですべてがわかる 普天間問題 でした。著者は軍事アナリストの小川和久氏です。
投稿日 2015/02/01
今年2015年は、終戦70周年という節目の年です。
2015年が始まって1ヶ月、戦後70年ということで注目を集めているのは、安倍首相の ｢談話｣ がどういった内容になるのかです。
もちろん、時の政権が先の戦争に対してどういったスタンスなのかを注目されるのは当然でしょう。しかし、文言をどうするかなど、あまりに細かい点がフォーカスされすぎています。
戦後70年というタイミングで振り返るべきは、その70年という中身であるべきです。すなわち、1945年から現在までの日本の歩みを総括することです。政治家や政権に任せるのではなく、日本国民の一人ひとりが戦後の歴史を知ることです。
書評: 戦後史の正体 (孫崎享) 。日本の戦後史を、アメリカに対する ｢自主独立派｣ と ｢対米従属派｣ の視点で俯瞰する
今年2015年は、終戦70周年という節目の年です。
2015年が始まって1ヶ月、戦後70年ということで注目を集めているのは、安倍首相の ｢談話｣ がどういった内容になるのかです。
もちろん、時の政権が先の戦争に対してどういったスタンスなのかを注目されるのは当然でしょう。しかし、文言をどうするかなど、あまりに細かい点がフォーカスされすぎています。
戦後70年というタイミングで振り返るべきは、その70年という中身であるべきです。すなわち、1945年から現在までの日本の歩みを総括することです。政治家や政権に任せるのではなく、日本国民の一人ひとりが戦後の歴史を知ることです。
投稿日 2014/02/11
今日、2月11日は建国記念の日です。
なぜ建国記念なのかというと、日本書紀によると、初代天皇である神武天皇が即位した日とされているからです。神武天皇が即位したのは旧暦では1月1日で、明治期に新暦の2月11日と換算されました。
神武天皇が即位したのは紀元前660年、今から2700年ほど前です。大和地方での橿原宮で即位しました。橿原宮は今でも橿原神宮として奈良県に存在しています。
関連エントリー：神話から現代まで：天皇がつながる日本の誇り
日本という国名は、中国大陸から見ると東に位置することから太陽が昇るので ｢日の本｣ とされたのが由来のようです。
建国記念の日に考える ｢日本と日の丸と太陽｣
今日、2月11日は建国記念の日です。
なぜ建国記念なのかというと、日本書紀によると、初代天皇である神武天皇が即位した日とされているからです。神武天皇が即位したのは旧暦では1月1日で、明治期に新暦の2月11日と換算されました。
神武天皇が即位したのは紀元前660年、今から2700年ほど前です。大和地方での橿原宮で即位しました。橿原宮は今でも橿原神宮として奈良県に存在しています。
関連エントリー：神話から現代まで：天皇がつながる日本の誇り
日本と太陽
日本という国名は、中国大陸から見ると東に位置することから太陽が昇るので ｢日の本｣ とされたのが由来のようです。
投稿日 2014/01/25
2月11日は日本では ｢建国記念の日｣ です。この日は、日本書紀が伝えるには、初代の天皇である神武天皇が即位した日とされています。神武天皇が即位したのは旧暦では1月1日で、明治期に新暦の2月11日と換算されました。
神武天皇が即位したのは紀元前660年、今から2700年ほど前です。大和地方での橿原宮で即位しました。橿原宮は今でも橿原神宮として奈良県に存在しています。
世界の国々と比べた時に、日本の特徴は約2700年の間、天皇制がずっと続いていることです。これは他にはない類まれな歴史です。
神話から現代まで：天皇がつながる日本の誇り
2月11日は日本では ｢建国記念の日｣ です。この日は、日本書紀が伝えるには、初代の天皇である神武天皇が即位した日とされています。神武天皇が即位したのは旧暦では1月1日で、明治期に新暦の2月11日と換算されました。
神武天皇が即位したのは紀元前660年、今から2700年ほど前です。大和地方での橿原宮で即位しました。橿原宮は今でも橿原神宮として奈良県に存在しています。
初代天皇から現代までつながっている
世界の国々と比べた時に、日本の特徴は約2700年の間、天皇制がずっと続いていることです。これは他にはない類まれな歴史です。
投稿日 2014/01/19
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世界の歴史という視点で見ると、15世紀の中頃から始まった大航海時代は、地球規模で大きな変化をもたらしました。
それまでは、ヨーロッパはヨーロッパ、アジアはアジアという閉じた世界で歴史が動いていました。もちろん、シルクロードを通じた貿易はあり、モンゴル帝国がヨーロッパ世界に迫る時代もありました。ただ、大航海時代前の世界史では、それぞれの地域で起きた出来事が別の地域に大きな影響を及ぼすことはありませんでした。
ところが、コロンブスのアメリカ大陸発見に象徴されるように、大航海時代以後は世界が一つになったのです。欧米での歴史的事件が、アジアやアフリカにも直接影響するようになりました。
世界の歴史を変えた日露戦争
世界の歴史という視点で見ると、15世紀の中頃から始まった大航海時代は、地球規模で大きな変化をもたらしました。
大航海時代以降の世界
それまでは、ヨーロッパはヨーロッパ、アジアはアジアという閉じた世界で歴史が動いていました。もちろん、シルクロードを通じた貿易はあり、モンゴル帝国がヨーロッパ世界に迫る時代もありました。ただ、大航海時代前の世界史では、それぞれの地域で起きた出来事が別の地域に大きな影響を及ぼすことはありませんでした。
ところが、コロンブスのアメリカ大陸発見に象徴されるように、大航海時代以後は世界が一つになったのです。欧米での歴史的事件が、アジアやアフリカにも直接影響するようになりました。
投稿日 2014/01/12
今回のエントリーは明治維新についてです。明治維新の歴史的な意味、現在の私たちへの示唆についてです。
明治維新がすごかったと思うのは、当時の最高権力である幕府を倒幕しただけではなく、自分たちの手で新しい社会基盤をつくり上げたことです。
倒幕については、明治維新より前の日本の歴史では起こっていたことでした。例えば鎌倉幕府を倒した建武の中興です。
明治維新では、過去に起こった倒幕をもう一度実現するという明確な ｢やるべきこと｣ のイメージが維新の志士たちにはできていたのでしょう。
260年続いた江戸幕府を倒すだけでも、明治維新の歴史的なインパクトは大きいです。
それ以上に注目すべきは、明治維新後に大きな社会的な混乱がなく新しい社会をつくったことです。それまでの権力から、別の全く新しい権力に移行させたのです。
あらためて考える明治維新のすごさ
今回のエントリーは明治維新についてです。明治維新の歴史的な意味、現在の私たちへの示唆についてです。
明治維新がすごかったと思うのは、当時の最高権力である幕府を倒幕しただけではなく、自分たちの手で新しい社会基盤をつくり上げたことです。
過去にも起こった倒幕
倒幕については、明治維新より前の日本の歴史では起こっていたことでした。例えば鎌倉幕府を倒した建武の中興です。
明治維新では、過去に起こった倒幕をもう一度実現するという明確な ｢やるべきこと｣ のイメージが維新の志士たちにはできていたのでしょう。
倒幕後に何を実現するか？という難しさ
260年続いた江戸幕府を倒すだけでも、明治維新の歴史的なインパクトは大きいです。
それ以上に注目すべきは、明治維新後に大きな社会的な混乱がなく新しい社会をつくったことです。それまでの権力から、別の全く新しい権力に移行させたのです。
投稿日 2014/01/05
1890年 (明治23年) 10月30日、明治天皇が直接お与えになったのが教育勅語でした。正式名は ｢教育ニ関スル勅語｣ です。
教育勅語の文章は天皇が自ら国民に語りかける形式をとります。
12の徳目 (道徳) があり、これを守るのが国民の伝統であり、歴代天皇の遺した教えと位置づけ、国民とともに天皇御自身もこれを守るために努力したいと誓って締めくくられています。以下、原文と () 内は現代訳です。
大切にしたい教育勅語と日本の心
1890年 (明治23年) 10月30日、明治天皇が直接お与えになったのが教育勅語でした。正式名は ｢教育ニ関スル勅語｣ です。
教育勅語の教え
教育勅語の文章は天皇が自ら国民に語りかける形式をとります。
12の徳目 (道徳) があり、これを守るのが国民の伝統であり、歴代天皇の遺した教えと位置づけ、国民とともに天皇御自身もこれを守るために努力したいと誓って締めくくられています。以下、原文と () 内は現代訳です。
投稿日 2013/01/19
シェール革命から考える人類とエネルギー
変化の激しい世の中です。画期的な技術や仕組みで○○革命と呼ばれることも多いですよね。いろんな革命と表現される中で、個人的に注目しているのが「シェール革命」です。
■シェール革命とは
まずは、そもそものシェール革命とは何かについて。エネルギーの世界の話で、シェールにはシェールガスとシェールオイルの2つがあります。地下深くにあるシェール（頁岩）の隙間に存在する天然ガスがシェールガス、石油がシェールオイルのことです。
何が画期的なのかと言うと、シェール層の岩盤を破砕しガスや石油を取り出す技術がアメリカで開発されたことで、採掘不可能とされた大量の天然ガスや石油が現実的なコストで新たに採掘できるようになったことです。
世界の約4割のシェールガスはアメリカにあるとされており、アメリカはシェールガスの取り出しについて独占的な知財権で固め、発掘から精製までの全ての工法を確立しています。現在はアメリカは石油も天然ガスも輸入国ですが、石油は2030年代に、天然ガスは10年代後半～20年代には輸出国になると言われています。
■シェール革命の影響
シェール革命に注目している理由は、一言で言えば世界のパワーバランスを変える可能性を持っているからです。
最も大きな変化はアメリカの中東産油国依存が下がること。これにより、アメリカの世界戦略に変化が起こります。歴史的にアメリカは中東には多大なコストをかけて安定化を図ってきました。例えばサウジアラビアが典型で、現在のサウジはアメリカの支援を受けたサウード（サウド）家が建国した絶対王政国家です。支援する理由は石油というアメリカの自国の利益を確保するため。
ところが、シェール革命により自国で天然ガスや石油エネルギーがまかなえるとなると、中東に依存する必要はなくなります。これまでアメリカは「世界の警察官」として指導的な役割を担ってきました。その背景の1つにあったのがエネルギー戦略。米国の中東の戦略的な位置づけが変わる影響は大きいと思います。
産油国である中東諸国にしてみると、最大の顧客であったアメリカが離れていってしまうことになります。結果、原油の輸出先は中国などにシフトします。そうなると、中東諸国への中国の影響が大きくなり、原油を運ぶコースであるシーレーンの防衛にも中国は力をより入れるようになっていく。
シェール革命の影響はロシアにも及びます。ロシアは今までは豊富な天然ガスを輸出することで経済を支えていましたが、アメリカのシェールガスによりロシアの優位性はなくなってしまう。豊富な資源を経済成長の原動力にしてきたロシアは危機感を募らせているのです。
■現代社会とエネルギー
今回のシェール革命の話であらためて思うのが、エネルギーの重要性だったり影響の大きさです。エネルギーって、普段の私たちにとっては空気のようなあって当たり前の存在です。スイッチを入れれば電気はつくし、元栓をひねればガスが出てくる。ガソリンで動く自動車が走り、電気で走る電車で移動も簡単にできます。
現代人の生活はあらゆるモノに囲まれています。食品、衣服、家・建築物、紙、ガラス、化学・薬品、道路・鉄道、車・船舶などのありとあらゆるもの。これらの生産や輸送のために膨大なエネルギーが使われています。日本の場合、モノの生産に全エネルギー消費の約半分が、輸送や配送も含めると全エネルギー消費の3分の2だそうです。参考：書籍「エネルギー論争の盲点―天然ガスと分散化が日本を救う」（石井彰 ＮＨＫ出版新書）
現代文明の特徴として、①都市部への人口集中と、②それを支える高度に組織化された社会システムです。都市部に人口が集中するので、人々に必要な食料を都市部だけでつくりまかなうことはほぼ不可能です。そこで、都市の外部で食料が生産され日々運ばれてくる。生活に必要な資源供給も同様です。上下水道や道路網など私たちが当たり前に使っている社会システムを維持するためにもエネルギーが使われます。
都市部への人口集中とそれを可能にするこうした高度な社会システムを支えているのがエネルギーです。私たちの生活は大量のエネルギーを消費することが前提で成り立っています。安くて安定した大量のエネルギー供給がなければ、私たちの暮らしは一日たりとも維持できないくらいエネルギーに依存しているのです。
■人類とエネルギー
人間も含め動物は、1つの個体が1個体分のエネルギーを獲得/維持することができて、初めてその動物は長期での生存が可能になります。「必要エネルギー＝獲得エネルギー」と均等になっている状態。もし「必要エネルギー＞獲得エネルギー」という不足が続けば個体数が減りやがては絶滅、「必要エネルギー＜獲得エネルギー」の余裕があれば個体数は増加します。
人類の歴史を振り返ると、狩猟⇒定住農耕の変化によって、1人当たり食料エネルギー生産が向上しました。それまでの狩猟生活では1人あたり1人分の食料エネルギー獲得だったために長らく人口は定常状態にあったのが、農業が導入され安定的に食料が獲得でき、1人で1人分以上の食料が得られるようになったのです。
これは何を意味するかと言うと、全員が農業をやらなくても人類は生きていけるようになったということ。農業に従事しない余剰人口が生まれたのです。支配者はこの余った労働力を活かし、例えばピラミッドとかの建設に当てたり灌漑などの土木工事に活かすようになります。
その後の産業革命によりこの流れは加速しました。より効率のよい石炭というエネルギーが大量に使えるようになり、余剰人口がますます増え、それが新たな財やサービスを生むという好循環。これが世界規模で起こった結果、現代の高度な文明に発展したのです。土台となっているのが、エネルギーの大量消費化と効率利用の追及です。
人類の発展は、エネルギーの大量消費化と効率利用の追及の歴史でもあります。
エネルギーの大量消費化について。人類史において、文明化の段階は大きくは農業開始、産業革命、現在の情報革命です（このあたりの話は「情報社会のいま ―あたらしい智民たちへ」という本がおもしろかったです）。エネルギー消費で見ると、農業社会に比べ産業革命により3～4倍に増加、さらに産業革命開始時と現在では、エネルギー消費は40倍に増えているのだそうです。（もちろん、この間に人口も増えているので当然社会全体でのエネルギー消費は増えるわけですが、一人当たりエネルギー消費で見ても4倍と増加している）
エネルギーの高効率化について。産業革命前はエネルギー源の主流は薪炭でした。産業革命で石炭が使われるようになり、その後はより効率のよい石油にエネルギー源に移り変わります。エネルギーの効率さを比較するために使われる「エネルギー算出/投入比率」という指標（1単位のエネルギーを取り出すのに何単位のエネルギーが必要になるかという比率）。産業革命以前の主流エネルギー源だった薪炭ではこの比率が2～3倍だったものが、石炭で40～50倍まで効率がよくなりました。石油では中東などの巨大油田ではなんと100～200倍ともなるようです。
参考：書籍「エネルギー論争の盲点―天然ガスと分散化が日本を救う」（石井彰 ＮＨＫ出版新書）
人類はエネルギーをうまく利用することで、多様な食料の安定確保、衛生状態の劇的な改善、衣料や暖房による生活レベルの向上、医療技術/制度の発展、等々で、乳幼児の死亡比率低下、長寿化が実現され、産業革命以降で人口は爆発的に増えました。
出典：国連人口基金東京事務所・改
図引用：DIPROニュース
シェール革命は、100年や200年に1回あるかないかの革命とも言われています。あれだけグリーンニューディールを叫んでいたオバマ大統領。ここ最近あまり聞かなくなったのはシェールガス/オイルが背景にあります。
シェール革命はアメリカ発の出来事ですが、エネルギーの話は世界中でつながっているのでグローバルで影響します。中東、中国/ロシアなどの新興国、アフリカ諸国、ヨーロッパ、もちろん、エネルギーの大半を輸入に頼っている日本も例外ではありません。
日本では「エネルギー問題＝原発をどうするか」にフォーカスされがちです。本来は、エネルギー源の組み合わせの見直し、供給源の安定確保、二酸化炭素削減の環境問題としての側面、発送電のネットワークをどうするか、などの視点に加え、世界ではどんなエネルギー潮流が起こっているかも注目しておきたいと思っています。
※参考情報
シェールガス｜Wikipedia
2013年、シェールガス革命で世界は激変する｜東洋経済オンライン
エネルギー大変革 ～岐路に立つ日本の資源戦略～｜NHKクローズアップ現代
シェール革命とはいうけれど｜Newsweek斜め読み（池上彰）
米政府、天然ガス純輸出国となる予想時期を前倒しへ＝ＥＩＡ高官｜ロイター
■シェール革命とは
まずは、そもそものシェール革命とは何かについて。エネルギーの世界の話で、シェールにはシェールガスとシェールオイルの2つがあります。地下深くにあるシェール（頁岩）の隙間に存在する天然ガスがシェールガス、石油がシェールオイルのことです。
何が画期的なのかと言うと、シェール層の岩盤を破砕しガスや石油を取り出す技術がアメリカで開発されたことで、採掘不可能とされた大量の天然ガスや石油が現実的なコストで新たに採掘できるようになったことです。
世界の約4割のシェールガスはアメリカにあるとされており、アメリカはシェールガスの取り出しについて独占的な知財権で固め、発掘から精製までの全ての工法を確立しています。現在はアメリカは石油も天然ガスも輸入国ですが、石油は2030年代に、天然ガスは10年代後半～20年代には輸出国になると言われています。
■シェール革命の影響
シェール革命に注目している理由は、一言で言えば世界のパワーバランスを変える可能性を持っているからです。
最も大きな変化はアメリカの中東産油国依存が下がること。これにより、アメリカの世界戦略に変化が起こります。歴史的にアメリカは中東には多大なコストをかけて安定化を図ってきました。例えばサウジアラビアが典型で、現在のサウジはアメリカの支援を受けたサウード（サウド）家が建国した絶対王政国家です。支援する理由は石油というアメリカの自国の利益を確保するため。
ところが、シェール革命により自国で天然ガスや石油エネルギーがまかなえるとなると、中東に依存する必要はなくなります。これまでアメリカは「世界の警察官」として指導的な役割を担ってきました。その背景の1つにあったのがエネルギー戦略。米国の中東の戦略的な位置づけが変わる影響は大きいと思います。
産油国である中東諸国にしてみると、最大の顧客であったアメリカが離れていってしまうことになります。結果、原油の輸出先は中国などにシフトします。そうなると、中東諸国への中国の影響が大きくなり、原油を運ぶコースであるシーレーンの防衛にも中国は力をより入れるようになっていく。
シェール革命の影響はロシアにも及びます。ロシアは今までは豊富な天然ガスを輸出することで経済を支えていましたが、アメリカのシェールガスによりロシアの優位性はなくなってしまう。豊富な資源を経済成長の原動力にしてきたロシアは危機感を募らせているのです。
■現代社会とエネルギー
今回のシェール革命の話であらためて思うのが、エネルギーの重要性だったり影響の大きさです。エネルギーって、普段の私たちにとっては空気のようなあって当たり前の存在です。スイッチを入れれば電気はつくし、元栓をひねればガスが出てくる。ガソリンで動く自動車が走り、電気で走る電車で移動も簡単にできます。
現代人の生活はあらゆるモノに囲まれています。食品、衣服、家・建築物、紙、ガラス、化学・薬品、道路・鉄道、車・船舶などのありとあらゆるもの。これらの生産や輸送のために膨大なエネルギーが使われています。日本の場合、モノの生産に全エネルギー消費の約半分が、輸送や配送も含めると全エネルギー消費の3分の2だそうです。参考：書籍「エネルギー論争の盲点―天然ガスと分散化が日本を救う」（石井彰 ＮＨＫ出版新書）
現代文明の特徴として、①都市部への人口集中と、②それを支える高度に組織化された社会システムです。都市部に人口が集中するので、人々に必要な食料を都市部だけでつくりまかなうことはほぼ不可能です。そこで、都市の外部で食料が生産され日々運ばれてくる。生活に必要な資源供給も同様です。上下水道や道路網など私たちが当たり前に使っている社会システムを維持するためにもエネルギーが使われます。
都市部への人口集中とそれを可能にするこうした高度な社会システムを支えているのがエネルギーです。私たちの生活は大量のエネルギーを消費することが前提で成り立っています。安くて安定した大量のエネルギー供給がなければ、私たちの暮らしは一日たりとも維持できないくらいエネルギーに依存しているのです。
■人類とエネルギー
人間も含め動物は、1つの個体が1個体分のエネルギーを獲得/維持することができて、初めてその動物は長期での生存が可能になります。「必要エネルギー＝獲得エネルギー」と均等になっている状態。もし「必要エネルギー＞獲得エネルギー」という不足が続けば個体数が減りやがては絶滅、「必要エネルギー＜獲得エネルギー」の余裕があれば個体数は増加します。
人類の歴史を振り返ると、狩猟⇒定住農耕の変化によって、1人当たり食料エネルギー生産が向上しました。それまでの狩猟生活では1人あたり1人分の食料エネルギー獲得だったために長らく人口は定常状態にあったのが、農業が導入され安定的に食料が獲得でき、1人で1人分以上の食料が得られるようになったのです。
これは何を意味するかと言うと、全員が農業をやらなくても人類は生きていけるようになったということ。農業に従事しない余剰人口が生まれたのです。支配者はこの余った労働力を活かし、例えばピラミッドとかの建設に当てたり灌漑などの土木工事に活かすようになります。
その後の産業革命によりこの流れは加速しました。より効率のよい石炭というエネルギーが大量に使えるようになり、余剰人口がますます増え、それが新たな財やサービスを生むという好循環。これが世界規模で起こった結果、現代の高度な文明に発展したのです。土台となっているのが、エネルギーの大量消費化と効率利用の追及です。
人類の発展は、エネルギーの大量消費化と効率利用の追及の歴史でもあります。
エネルギーの大量消費化について。人類史において、文明化の段階は大きくは農業開始、産業革命、現在の情報革命です（このあたりの話は「情報社会のいま ―あたらしい智民たちへ」という本がおもしろかったです）。エネルギー消費で見ると、農業社会に比べ産業革命により3～4倍に増加、さらに産業革命開始時と現在では、エネルギー消費は40倍に増えているのだそうです。（もちろん、この間に人口も増えているので当然社会全体でのエネルギー消費は増えるわけですが、一人当たりエネルギー消費で見ても4倍と増加している）
エネルギーの高効率化について。産業革命前はエネルギー源の主流は薪炭でした。産業革命で石炭が使われるようになり、その後はより効率のよい石油にエネルギー源に移り変わります。エネルギーの効率さを比較するために使われる「エネルギー算出/投入比率」という指標（1単位のエネルギーを取り出すのに何単位のエネルギーが必要になるかという比率）。産業革命以前の主流エネルギー源だった薪炭ではこの比率が2～3倍だったものが、石炭で40～50倍まで効率がよくなりました。石油では中東などの巨大油田ではなんと100～200倍ともなるようです。
参考：書籍「エネルギー論争の盲点―天然ガスと分散化が日本を救う」（石井彰 ＮＨＫ出版新書）
人類はエネルギーをうまく利用することで、多様な食料の安定確保、衛生状態の劇的な改善、衣料や暖房による生活レベルの向上、医療技術/制度の発展、等々で、乳幼児の死亡比率低下、長寿化が実現され、産業革命以降で人口は爆発的に増えました。
出典：国連人口基金東京事務所・改
図引用：DIPROニュース
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シェール革命は、100年や200年に1回あるかないかの革命とも言われています。あれだけグリーンニューディールを叫んでいたオバマ大統領。ここ最近あまり聞かなくなったのはシェールガス/オイルが背景にあります。
シェール革命はアメリカ発の出来事ですが、エネルギーの話は世界中でつながっているのでグローバルで影響します。中東、中国/ロシアなどの新興国、アフリカ諸国、ヨーロッパ、もちろん、エネルギーの大半を輸入に頼っている日本も例外ではありません。
日本では「エネルギー問題＝原発をどうするか」にフォーカスされがちです。本来は、エネルギー源の組み合わせの見直し、供給源の安定確保、二酸化炭素削減の環境問題としての側面、発送電のネットワークをどうするか、などの視点に加え、世界ではどんなエネルギー潮流が起こっているかも注目しておきたいと思っています。
※参考情報
シェールガス｜Wikipedia
2013年、シェールガス革命で世界は激変する｜東洋経済オンライン
エネルギー大変革 ～岐路に立つ日本の資源戦略～｜NHKクローズアップ現代
シェール革命とはいうけれど｜Newsweek斜め読み（池上彰）
米政府、天然ガス純輸出国となる予想時期を前倒しへ＝ＥＩＡ高官｜ロイター
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投稿日 2012/12/09
世界と日本の経済を俯瞰しておこう
ちょっと前に読んだ本が野口悠紀雄氏の「経済危機のルーツ ―モノづくりはグーグルとウォール街に負けたのか」、「大震災からの出発 ―ビジネスモデルの大転換は可能か」の2冊。世界と日本の経済の全体像が俯瞰されていて、「なるほど！」と思うことも多く目から鱗とはこのこと、という感じでした。
第二次世界大戦から現在の歴史的な時間の流れというタテの比較、日本だけでなく先進国・新興国のヨコの比較。ようやく自分の理解も追いついてきたのでエントリーしています（書きながら頭の整理ができることを期待しつつ）。
■戦後の世界経済を俯瞰する
書籍「経済危機のルーツ」で印象的だったのは、工業化のシフトと脱工業化の新しい流れでした。ここについては、ちきりん氏のブログがとてもよくまとまっているので引用させていただきます。以下の表は第二次世界大戦後~2010年代までにおける、日本やアメリカなどの主な国の経済状況です。マトリクスにすることで俯瞰できるとてもわかりやすい図です。
■日本経済の繁栄と苦難
このへんからはもう1冊の「大震災からの出発」に書かれてる内容に入っていきます。
上の表で1970年代と80年代の日本のところは「繁栄の時代！」とあるように、Made in Japanの工業製品が世界を席巻しました。アメリカなどの製品に比べて品質が良く、かつ低コスト生産による価格優位性があったためです。つまり、アメリカvs日本において、日本製品が勝り日本は工業化による経済成長を実現したのです。
ところが90年代以降、世界経済の産業構造はある変化が起こります。中国などの新興国の工業化。「世界の工場」とも呼ばれた中国製品は品質もそこそこ＆低価格を武器に、次第に日本製品が負けるようになっていきます。今度は日本vs新興国において日本は優位性が保てなくなっていく。国内ではバブル崩壊の混乱、国外では世界の産業構造変化の荒波に飲みこまれ、それまでの繁栄がうそのように後に「失われた20年」と言われる苦難の時代へ。
90年代以降は自動車や家電、電気製品の工業製品の相手は新興工業国のそれでした。競争の中で起こったことは、低価格に対抗するためのコストを下げることでしたが、次第にコスト減の内容はリストラや非正規雇用への転換に行き着き、雇用や所得の減少を引き起こします。
製造業での失われた雇用の受け皿になったのがサービス業でした。雇用吸収先が製造業よりも低い生産性のサービス業で雇用形態が非正規雇用であったために、ますますの所得減少が起こった、これが野口氏の説明でした。
ちょっと長くなったのでまとめると、
■変化しなかった日本、対応したアメリカ
新興国工業化というのは、世界経済の産業構造の大きな変化でした。野口氏が書いていた内容で印象的だったのが、世界の構造変化に対して日本の産業構造は「変化しなかった」、という指摘。
企業のビジネスモデルや産業構造が変わらず、工業製品の輸出という外需依存の状態を続けます。新興国との競争の仕方が対アメリカの時代の競争と基本的に同じでした。本来は、製造業に代わる新しい基幹産業を国内につくり、異なる競争軸を目指すべきだった。でも実際は、政府は円安政策や金融緩和もあり古い産業構造が生き残り続けることに。
ちなみに、新しい競争軸を生み出したのがアメリカやイギリスでした。それが上の表にある青丸で囲まれた「ITと金融で再生」。製造業よりも付加価値の高いサービス業を創出し、脱工業化を実現したのです。
■東日本大震災の影響
新興国工業化による国内製造業の環境悪化に拍車をかけたのが、3.11の東日本大震災でした。短期的には東北地方が絡むサプライチェーンが壊れたことで生産・供給不足を引き起こしましたが、より影響が大きいのは中長期的に発生する電力制約です。
電力制約は2つあって、使える電力量の不足と、電力使用コストが上がること。福島原発事故の影響で、節電による産業に使える電気が強制的に制限されること、原発停止に伴いその分を火力発電で代替し原料をスポットの高い価格で輸入したことによる電気料金の値上げ。
当初は東京エリアを中心に電力制約が起こるはずが、全国的に原発稼働停止の流れで日本中で電力制約が発生、これに対して企業は生産拠点の海外移転を加速。結果、ますますの製造業の雇用減少という構図です。
■日本は産業構造を変化させられるのか
野口氏は著書の中で、本来あるべき姿は比較優位に即した国際分業である、と述べています。製造業は新興国に任せ、先進国は高い技術や専門性に立脚した産業に特化すべきである。重要なのは製造業の海外移転を引き止めることではなく、製造業に代わる産業を国内に作ることである、と。
新たな産業は高生産性サービス業というのが野口氏の意見です。例として、情報通信、金融・保険、不動産、医療福祉、教育・学習支援、など。重要なのは、新産業の生産性が製造業よりも高いこと。そうでなければ雇用の移転が起こって維持されても、所得は下がり日本は貧しくなってしまう。
個人的な意見として、製造業をゼロにすることは現実的ではないし、いきなりの変化は無理でしょう。製造業でも「先進国は高い技術や専門性に立脚した産業に特化」の例として思いつくのはアップルです。
iPhoneの裏にはこんなことが書かれています。Designed by Apple in California. Assembled in China. デザインはカリフォルニアにあるアップル、製造は中国。これは比較優位に即した国際分業の好例だと思います（もちろん、中国での製造は様々なリスクもあるし、これからも比較優位となり続けるかはわかりませんが）。
もう1つ、あるべき姿で触れておくべきは政府の役割。期待したいのは「政府が掲げる成長戦略」ではなく、「政府は何もしないこと」。市場に任せ、規制緩和など競争の邪魔をしないこと。既得権や特定産業を優先する施策は競争をゆがめ、めぐりめぐって経済成長が阻害されてしまいます。
※参考情報
戦後の世界経済が俯瞰できる本｜Chikirinの日記
第二次世界大戦から現在の歴史的な時間の流れというタテの比較、日本だけでなく先進国・新興国のヨコの比較。ようやく自分の理解も追いついてきたのでエントリーしています（書きながら頭の整理ができることを期待しつつ）。
■戦後の世界経済を俯瞰する
書籍「経済危機のルーツ」で印象的だったのは、工業化のシフトと脱工業化の新しい流れでした。ここについては、ちきりん氏のブログがとてもよくまとまっているので引用させていただきます。以下の表は第二次世界大戦後~2010年代までにおける、日本やアメリカなどの主な国の経済状況です。マトリクスにすることで俯瞰できるとてもわかりやすい図です。
引用：戦後の世界経済が俯瞰できる本｜Chikirinの日記表の手書きの赤丸はちきりん氏によるもので、工業化による経済成長を順に起こっています。イギリス・アメリカで最初に発生し、ドイツ・日本、中国と、それぞれの国で、農業から工業という第一次産業から第二次産業にシフトが起こり、生産性が大幅に改善しました。青い丸は工業化による経済成長を終えた国が、2番目の経済成長のための「脱工業化」プロセスです。
戦勝国である米国・英国、敗戦国であったドイツと日本、そして共産国となった中国、ロシア（ソビエト）について、それぞれの時期に何があったかをまとめたのがこの表、グレーはその国の調子がよくなかった時代（濃いほど悪い）、オレンジはその国が調子がよかった時代を示しています。（濃いほど勢いがある時代）
■日本経済の繁栄と苦難
このへんからはもう1冊の「大震災からの出発」に書かれてる内容に入っていきます。
上の表で1970年代と80年代の日本のところは「繁栄の時代！」とあるように、Made in Japanの工業製品が世界を席巻しました。アメリカなどの製品に比べて品質が良く、かつ低コスト生産による価格優位性があったためです。つまり、アメリカvs日本において、日本製品が勝り日本は工業化による経済成長を実現したのです。
ところが90年代以降、世界経済の産業構造はある変化が起こります。中国などの新興国の工業化。「世界の工場」とも呼ばれた中国製品は品質もそこそこ＆低価格を武器に、次第に日本製品が負けるようになっていきます。今度は日本vs新興国において日本は優位性が保てなくなっていく。国内ではバブル崩壊の混乱、国外では世界の産業構造変化の荒波に飲みこまれ、それまでの繁栄がうそのように後に「失われた20年」と言われる苦難の時代へ。
90年代以降は自動車や家電、電気製品の工業製品の相手は新興工業国のそれでした。競争の中で起こったことは、低価格に対抗するためのコストを下げることでしたが、次第にコスト減の内容はリストラや非正規雇用への転換に行き着き、雇用や所得の減少を引き起こします。
製造業での失われた雇用の受け皿になったのがサービス業でした。雇用吸収先が製造業よりも低い生産性のサービス業で雇用形態が非正規雇用であったために、ますますの所得減少が起こった、これが野口氏の説明でした。
ちょっと長くなったのでまとめると、
- 90年代以降の新興国の工業化で、日本製品の競争相手は新興国製品に。価格などの比較劣位から日本は次第に負けていく
- それでも新興国製品に対抗するために行き着いた施策がリストラや非正規雇用への転換。結果、雇用が失われたり所得が減少した
- 失われた雇用の受け皿が製造業より低生産のサービス業であったため、さらに所得減少に
■変化しなかった日本、対応したアメリカ
新興国工業化というのは、世界経済の産業構造の大きな変化でした。野口氏が書いていた内容で印象的だったのが、世界の構造変化に対して日本の産業構造は「変化しなかった」、という指摘。
企業のビジネスモデルや産業構造が変わらず、工業製品の輸出という外需依存の状態を続けます。新興国との競争の仕方が対アメリカの時代の競争と基本的に同じでした。本来は、製造業に代わる新しい基幹産業を国内につくり、異なる競争軸を目指すべきだった。でも実際は、政府は円安政策や金融緩和もあり古い産業構造が生き残り続けることに。
ちなみに、新しい競争軸を生み出したのがアメリカやイギリスでした。それが上の表にある青丸で囲まれた「ITと金融で再生」。製造業よりも付加価値の高いサービス業を創出し、脱工業化を実現したのです。
■東日本大震災の影響
新興国工業化による国内製造業の環境悪化に拍車をかけたのが、3.11の東日本大震災でした。短期的には東北地方が絡むサプライチェーンが壊れたことで生産・供給不足を引き起こしましたが、より影響が大きいのは中長期的に発生する電力制約です。
電力制約は2つあって、使える電力量の不足と、電力使用コストが上がること。福島原発事故の影響で、節電による産業に使える電気が強制的に制限されること、原発停止に伴いその分を火力発電で代替し原料をスポットの高い価格で輸入したことによる電気料金の値上げ。
当初は東京エリアを中心に電力制約が起こるはずが、全国的に原発稼働停止の流れで日本中で電力制約が発生、これに対して企業は生産拠点の海外移転を加速。結果、ますますの製造業の雇用減少という構図です。
■日本は産業構造を変化させられるのか
野口氏は著書の中で、本来あるべき姿は比較優位に即した国際分業である、と述べています。製造業は新興国に任せ、先進国は高い技術や専門性に立脚した産業に特化すべきである。重要なのは製造業の海外移転を引き止めることではなく、製造業に代わる産業を国内に作ることである、と。
新たな産業は高生産性サービス業というのが野口氏の意見です。例として、情報通信、金融・保険、不動産、医療福祉、教育・学習支援、など。重要なのは、新産業の生産性が製造業よりも高いこと。そうでなければ雇用の移転が起こって維持されても、所得は下がり日本は貧しくなってしまう。
個人的な意見として、製造業をゼロにすることは現実的ではないし、いきなりの変化は無理でしょう。製造業でも「先進国は高い技術や専門性に立脚した産業に特化」の例として思いつくのはアップルです。
iPhoneの裏にはこんなことが書かれています。Designed by Apple in California. Assembled in China. デザインはカリフォルニアにあるアップル、製造は中国。これは比較優位に即した国際分業の好例だと思います（もちろん、中国での製造は様々なリスクもあるし、これからも比較優位となり続けるかはわかりませんが）。
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もう1つ、あるべき姿で触れておくべきは政府の役割。期待したいのは「政府が掲げる成長戦略」ではなく、「政府は何もしないこと」。市場に任せ、規制緩和など競争の邪魔をしないこと。既得権や特定産業を優先する施策は競争をゆがめ、めぐりめぐって経済成長が阻害されてしまいます。
※参考情報
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